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        當社で使ったエネルギー

        良品計畫で使用したエネルギーや、特定家庭用機器の再商品化等の実績をお知らせします。

        本社ビルの取り組み

        本社では省エネ照明の導入、南側窓への遮熱シートの貼付など、省エネ対策を実施しています。
        引き続き、全社をあげて省エネルギーに努めています。

        物流センターの取り組み

        物流センターでの主な使用エネルギーは電気で、その用途は商品搬送コンベアならびに空調?照明です。
        その他、継続している施策は以下のとおりです。

        1. 伝票レス納品、出庫

        ほぼ全ての商品の納品と直営店舗への商品出庫を伝票レスで行っています。

        2. 通いコンテナによる納品

        店舗への納品に導入し、店舗?センター間でリユースして使用しています。

        3. 船舶の利用

        北海道?沖縄の店舗へは船舶を使用して納品を行い、CO2削減に努めています。

        4. 店舗納品の積載率向上と納品回數の適正化

        積載率を上げることはもちろん、納品數量の基準を設け、総商品供給量の少ない店舗に対しては、週5日納品から週4日納品に縮小し、全店の商品供給回數の適正化に努めています。

        5. 製造工場から商品をお客様に直送することで走行距離を短縮

        無印良品を象徴する商品でもあるPP収納?體にフィットするソファは、製造工場からお客様に直接納品することで走行距離を短縮。それにより、配送途上の商品破損も削減しています。

        6. 店舗供給に使用するダンボールの一部をリユース

        直営中心に約240店舗(全體の約6割の店舗)にて店舗供給に使用するダンボールの一部をリユースするしくみを導入しています。

        7. 國內の物流センターから店舗へのトラック輸送距離を短縮

        2014年鳩山センター立ち上げに伴い、衣服?雑貨の在庫拠點を新潟から埼玉?鳩山へ移管しました。店舗が集中している関東圏に在庫拠點を設けることで、國內トラック輸送距離の短縮に取り組んでいます。

        8. グローバル物流?通過センターの稼働

        2013年、生産拠點のひとつである中國にグローバル物流センターを立ち上げ、商品の在庫拠點を新潟から中國へ移管しました。また、2014年、生産拠點のASEAN移管に併せて、ASEAN域內にグローバル通過センターを開設しました。
        複數の工場で生産した商品をグローバル物流?通過センターに集約しコンテナの積載率をあげることで、海上輸送および日本國內輸送の効率化を進めています。

        店舗の取り組み

        一部の店舗を除く、標準型店舗では、営業時間終了後30分以內での退店を心がけています。
        また、東日本大震災後は、省エネ照明の導入を促進するとともに、営業に直接影響のでない間接照明などの使用を抑制し、省エネに努めております。

        ゴミ?CO2排出量/OA紙購買量

        2017年度 2018年度 前年度比率
        本社?物流センター ゴミ排出量(トン) 合計 4,357,270 3,735,240 85.7%
        一般廃棄物 3,410,250 2,790,773 81.8%
        産業廃棄物 947,020 944,469 99.7%
        (うちリサイクル) 3,468,237 3,381,541 97.5%
        CO2排出量(トンCO2 合計 4,695.0 4,724.5 100.6%
        電気 4,570.2 4,559.2 99.8%
        水道 14.9 18.0 120.5%
        ガス 124.8 130.2 104.3%
        店舗 CO2排出量(トンCO2 電気 20,308 17,896 88.1%
        本社?店舗 OA紙購買量(トン) 105.2 118.8 112.9%

        ※ 當社の店舗は約9割がテナントビル所屬店舗のため、環境負荷量の把握範囲、條件にばらつきがありますので、店舗のデータに関しましては個別に記載しておりません。
        このデータ算出は、4月をデータ起算月とした12ヶ月のデータを用いております。

        2018年度 特定家庭用機器の再商品化等実績報告

        特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)に基づき、良品計畫が2018年度(2018年4月1日から2019年3月31日)に再商品化等を実施した、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の総合計の狀況は以下の通りです。

        特定家庭用機器廃棄物の再商品化等委託臺數

        品目 テレビ
        (ブラウン管)
        テレビ
        (液晶/プラズマ)
        冷蔵庫?冷凍庫 洗濯機?衣類乾燥機
        指定引取場所での引取臺數 58臺 44臺 9,846臺 8,878臺
        再商品化処理臺數 59臺 45臺 9,823臺 8,782臺
        再商品化等処理重量 1,983kg 828kg 583,510kg 335,731kg
        再商品化重量 1,030kg 727kg 462,500kg 315,741kg
        再商品化率(重量比率) 74% 87% 79% 94%

        再商品化等実績(施行規則47條第1號に基づく報告)

        製品の部品または材料として利用するものに有償または無償で譲渡しうる狀態にした場合の當該部品および材料の総重量

        部品及び材料名 テレビ
        (ブラウン管)
        テレビ
        (液晶/プラズマ)
        冷蔵庫?冷凍庫 洗濯機?衣類乾燥機
        155kg 359kg 229,047kg 149,740kg
        57kg 8kg 11,179kg 7,832kg
        アルミニウム 1kg 36kg 7,076kg 6,255kg
        非鉄?鉄など混合物 2kg 1kg 71,356kg 30,847kg
        ブラウン管ガラス 491kg - - -
        その他の有価物 324kg 323kg 143,842kg 121,067kg
        総重量 1,030kg 727kg 462,500kg 315,741kg
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